MICS NEWS Vol.5 Number 10  
        10.その他
      

"J−184.日本原子力研究所内で建設中の大強度陽子加速器施設(J−PARC)が26日、報道陣に公開された。J−PARCは、光速近くまで加速した陽子を原子核に衝突させ、二次的に発生する中性子やニュートリノを使って研究する施設。
      (朝日新聞   2005. 1.27 31面)
      (毎日新聞   2005. 1.27 25面)

J−204.米シカゴの生殖遺伝学研究所は、遺伝性の病気のヒトES細胞18種類を作り、今後、研究者に有償で提供することを明らかにした。
      (朝日新聞   2005. 1.30 30面)

J−013.経済産業省は05年度、喜多方ラーメンなど地域名が付いたブランド商品の育成・保護に商標法の改正案を次期通常国会に提出する。
    (日本農業新聞 2005. 1. 4 11面)

J−021.緑の香りが持つストレス解消効果や、森林浴の生理的効果について紹介。
    (毎日新聞   2005. 1. 4夕 4面)

J−032.特徴のあるコメ、売れるコメ作りの取り組みなど、米品種の育成の展望について(独)農業・生物系特定産業技術研究機構作物研究所井辺稲研究部長が紹介。
    (農業共済新聞 2005. 1. 1 19面)

J−037.広島県農林振興センター農業ジーンバンクは、特徴のある伝統野菜など珍しい作物を作ってみたいという県内の生産者に、無償で配付し在来種の普及を目指している。
    (日本農業新聞 2005. 1. 7 10面)

J−047.飼料用トウモロコシの増産に向けた課題を検討する研究会が、(独)農業・生物系特定産業技術研究機構畜産草地研究所(西那須)で開かれ、コーントラクター(農作業受託組織)の利用や有望品種の紹介が行われた。
    (日本農業新聞 2005. 1.11 11面)

J−061.農林水産省は来年度、品種の権利保護のため(独)種苗管理センターに「品種保護Gメン(仮称)」を設置して、権利侵害情報の収集・提供や実態調査を行い、新品種の不法な利用を防ぎ地域農業振興につなげる。
    (日本農業新聞 2005. 1.10  1面)

J−089.京都大学は、炭素原子60個がサッカーボール状につながった分子「フラーレン」に穴を開け、かご状にした中に水素分子を入れ穴を完全に閉じて水素入りフラーレンを完成。
      (朝日新聞   2005. 1.14  2面)

J−133.自民党とJA全中などは20日、中国へ日本産のコメの輸入解禁を目指し、北京の日本大使公邸に中国要人を招いて日本食試食会を開く。魚沼産コシヒカリで炊きたてのご飯やすしを味わってもらい、日本のコメのおいしさをPRする。
    (朝日新聞   2005. 1.20 10面)
    (毎日新聞   2005. 1.20  9面)

J−149.(独)農業・生物系特定産業技術研究機構北海道農業研究センターが開発したコメ「おぼろづき」が21日、北海道の農業試験会議で優良品種認定の候補に選定された。「おぼろづき」は粘りと柔らかい歯ごたえが特徴。
      (北海道新聞  2005. 1.22  1面)

J−150.農林水産省は、新品種の権利の範囲を加工品まで拡大、適用できるように種苗法を改正する方針を固め今国会に提出する。
    (東京新聞   2005. 1.23  1面)
    (中日新聞   2005. 1.23  3面)

J−160.気象研究所は、温暖化の影響で100年後には西日本を中心に夏に雨の日が多くなるという予測をまとめた。
    (読売新聞   2005. 1.22夕18面)

J−161.茨城県産米をブランド化しようと、県農業総合センターや農業者団体が県内10カ所で、うまい米づくりのモデル生産に本年度から乗りだした。
    (茨城新聞   2005. 1.23 23面)

J−175.ジェイペックは、電源開発の火力発電所から出る石炭灰を主原料にしたケイ酸カリ肥料を、高級銘柄米農家向けに販売。水溶性肥料と異なり、緩行性で水に溶けないため施肥量が少なくてすみ、雨水による流出も少なく稲に吸収されやすいため倒伏軽減効果があり、食味向上につながるという。
    (化学工業日報 2005. 1.26 12面)

J−201.北海道立十勝農業試験場は、低温でも種皮が褐色に変色しづらいダイズの新品種「十育237号」を開発。道の優良品種認定委員会で優良認定を受ける見通し。
    (北海道新聞  2005. 1.29  4面)

J−209.中国湖南省考古研究所は、同省道県の玉蟾岩遺跡から発見された炭化した米粒が、12000年前に稲作栽培されていたころのものであると発表。
      (読売新聞   2005. 1.29夕 2面)
      (日本農業新聞 2005. 1.30 11面)

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