MICS NEWS Vol.5 Number 10   
        1.食品機能  … 機能の発見、製品化 etc. …
I−195.北陸大学は、カニの高分子で薬物送達システム用カプセルを開発。徐々に分解する性質があり薬剤を少しずつ放出して、長時間薬効が持続することができる。
    (日経産業新聞 2004.12.30  7面)

I−201.(独)農業・生物系特定産業技術研究機構野菜茶業研究所とアサヒ 飲料は、メチル化カテキンを含む茶「べにふうき」を原料にした、アレルギー抑制作用を持つ緑茶「アサヒべにふうき緑茶PET350ml」を1月19日から 限定発売する。
    (日本農業新聞 2004.12.29  5面)
    (日本農業新聞 2005. 1. 6  1面)
    (化学工業日報 2005. 1. 6  4面)

J−011.カゴメは、甘くて食べやすい葉野菜「プチヴェール」の分析調査結果を発表。カルシウムはほうれん草の7倍、食物繊維はキャベツの2倍で栄養バランスの良い食品という。
    (日経産業新聞 2005. 1. 4 19面)

J−017.北海道立根釧農業試験場は、放牧している牛の生乳は舎飼いに比べβカロテンやビタミンEを多く含む傾向があることが分かったと発表。
    (日本農業新聞 2005. 1. 5 11面)

J−020.国立健康・栄養研究所は、骨粗鬆症予防に効果がある健康食品、大豆イソフラボンは、個人の体質の違いなどにより骨粗鬆症予防の効果に大きな差があることが研究で分かったと発表。
    (日本経済新聞 2005. 1. 5 42面)

J−050.米フロリダ大学は、落花生には「善玉」といわれる脂肪分が多く含まれ、コレステロール値を下げる働きがあるほか、果物並の抗酸化成分が含まれていることを発見したと発表。
    (日本農業新聞 2005. 1.10  5面)

J−053.岩手県立盛岡農業高校のパン研究班は、抗アレルギー性パン作りに取り組み卵や牛乳を使わないで、紫黒米食パンを完成。活動は、04年度岩手県おもしろ地産地消大賞に選ばれる。
    (日本農業新聞 2005. 1. 9 11面)

J−087.(独)農業・生物系特定産業技術研究機構九州沖縄農業研究センター須田郁夫氏が、アヤムラサキ(紫サツマイモ)の優れた機能性について紹介。
    (熊本日日新聞 2005. 1.14 11面)

J−126.京都府農業資源研究センターは、漬け物類から取り出した「ペディオコッカス・ペントサセウス」という乳酸菌に、ホウレンソウの萎ちょう病や立枯病の防除効果があることを確認。メーカーと共同して微生物農薬の開発を目指 す。
    (日本農業新聞 2005. 1.19  1面)

J−130.(独)水産総合研究センター中央水産研究所と熊本県水産研究センターは19日、食用には適さない「色落ち海苔」に含まれる糖質の一種「グリセロールガラクトシド」に、ビフィズス菌の増殖を促す働きがあることを発見。健康食品への活用が期待される。
    (西日本新聞  2005. 1.20 29面)
    (化学工業日報 2005. 1.20  7面)
    (日刊水産経済新聞 2005. 1.20  1面)

J−131.(独)農業・生物系特定産業技術研究機構野菜茶業研究所とアサヒ飲料は、メチル化カテキンを含む茶「べにふうき」を原料にした、アレルギー抑制作用を持つペットボトル入り緑茶をインターネットで19日から販売する。
     (日本経済新聞 2005. 1. 6 35面)
      (農業共済新聞 2005. 1.19  9面)
      (食品新聞   2005. 1.19  9面)

J−145.奈良県農業技術センターは、柿渋に糖尿病や高血圧を改善する機能があることを明らかにし、果実から成分を抽出する技術を開発。柿渋は茶のカテキンやトマトのリコピンなどで知られるポリフェノールの一種で、柿1個に含まれるポリフェノールは2.5グラム前後で、緑茶飲料3リットル以上のカテキン含量に相当する。
    (日本農業新聞 2005. 1.21  1面)

J−163.旭化成は、セルロースを主原料にした特殊な食物繊維を開発。開発した食物繊維を小麦粉などに混ぜると弾性が約2倍になり、ゆでた麺が伸びにくくなるという。
    (日経産業新聞 2005. 1.24  1面)

J−164.東洋紡は、遺伝子組み換え技術を使ってカボチャの有用遺伝子をサツマイモに導入して、耐冷性や耐乾性に優れたサツマイモを開発。
      (化学工業日報 2005. 1.25  7面)

J−212.花王・生物科学研究所は、緑茶に多く含まれるカテキンに運動時の持久力を高める効果があることを、マウスを使った実験で確認。カテキンに体内の脂肪分を効率的にエネルギーに変える作用があるためと推測。
      (日本経済新聞 2005. 1.28夕18面)






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