”Ｅ−０３６．岡山大学自然生命科学研究支援センターは、汚染水から放射性ストロンチウム（Sr)を吸着・除去し固定化する新規技術を開発。骨と同一成分のヒドロキシアパタイト（HAP）を吸着剤に用い、同技術の適用で、少量の個体廃棄物として保管廃棄することが可能。今後、除染後の土壌や植物体、焼却炉の飛灰などからの抽出液などにも範囲を広げ、さらなる研究を進めていく考え。 【化学工業日報 ２０１５．８．１１朝刊 ３面】“ ”Ｅ−０３８．日立造船は、豚ふん堆肥からのリン回収プロセスを確立。肥料など農業に不可欠なリン資源は、枯渇が懸念され近年は価格が上昇する一方で、豚ふん堆肥に多く含まれるものの活用し切れていない。堆肥を炭化させ、リン酸含有量の高い炭化物を回収し、肥料に利用するまでの事業化を想定、実証した。原料確保やプラント設備費用などの検証を続け、2018年度に事業化、将来的には豚ふん処理事業の展開を目指すという。 【化学工業日報 ２０１５．８．１１朝刊 ３面】“ ”Ｅ−０４１．農研機構野菜茶業研究所は、多孔質素材のウレタンなどを使い人工的に土壌をつくる土壌化技術（ソイライゼーション）を開発。「土壌化培地」と呼び、農地土壌と同じ有機物から植物に養分を供給する機能をもっている。野茶研によると、有機質の分解能力を持つ培地の土壌化は世界初という。特許を取得し、企業と連携しながら実用化を目指して行く。 【日本農業新聞 ２０１５．８．１１朝刊 １面】“ ”Ｅ−０４４．農水省は、農林水産業の地域温暖化への対応策として、高温耐性品種の育成や標高の高い地帯での果樹園整備などを盛り込んだ「気候変動適応計画」を策定。今後10年程度に必要な対策をまとめた。既に影響が表れ、重大な項目として水稲、果樹、病害虫などを挙げた他、温暖化によって逆にチャンスが増えるとし捉え、熱帯果樹への品目転換も強調。今後、この計画を都道府県やJAとの連携をとりながら、地域ごとの政策に取り込んでいくとしている。 【日本農業新聞 ２０１５．８．１２朝刊 １４面】“ ”Ｅ−０６７．東京工業大学は、バイオ燃料となる油脂を葉に多く蓄積する植物を開発。油脂分が多い種子ができる前に刈り取ってもバイオ燃料を確保できる利点があり、収穫に必要な期間を短縮することが期待できる。今回は屋外での栽培に規制がかかる遺伝子組み換え技術を使用しているが、規制外のゲノム編集の手法を適用すれば実用化には問題ないとみている。 【日経産業新聞 ２０１５．８．２７朝刊 ８面】“ ”Ｆ−０１０．神戸大学と大阪大谷大学は、湖や川の水から採取した生物のＤＮＡを詳細に分析し、外来種と在来種の比率を判別する技術を開発。塩基配列の1個の違いを手掛かりに、在来か外来かを判別。西日本にすむコイを調査したところ、外来種がかなり侵入していることが判明。他の魚や両生類、水にすむ昆虫などにも応用できる。 【日本経済新聞 ２０１５．９．２朝刊 ８面】“ ”Ｆ−０３２．東京工業大学は、微細藻類が油脂を作る際、窒素などの栄養源を感知するたんぱく質「TOR」がスイッチ機能を持つことを発見。TORの活性を阻害すると、油脂が合成されること見いだした。微細藻類を使ったバイオ燃料生産の実用化に向けた基盤技術になると期待されている。 【日刊工業新聞 ２０１５．９．９朝刊 ２３面】 【化学工業日報 ２０１５．９．１０朝刊 ３面】“ |
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