”C-０５４．産業技術総合研究所は、肉牛の霜降り状態を生きたまま約10秒で測れる装置を開発。電磁波を肉牛の体に当てて赤身と脂肪のバランスを割り出す仕組みで、不出来とわかれば、肥育農家はエサを変えることなどで出荷までに肉質を高め直すことができる。高肉質牛の安定生産に役立つとみており、企業と協力して改良を進め、2年後の実用化を目指している。 【日本経済新聞 ２０１５．６．２０夕刊 １面】“ ”C-０５６．岐阜県中山間農業研究所は、大変な手間と時間がかかるエゴマの栽培の全工程を機械化することに全国で初めて成功し、下呂市小坂町に導入した。苗植えは汎用多植機を使い、除草も機械で土をかける大豆栽培の方法を応用。収穫は葉の刈り取りと種取りをコンバインでまとめて行うなど、全行程を市販の機械で行い栽培方法を確立。下呂市は「小坂の新たな特産として生産拡大を目指す」と意気込んでいる。 【岐阜新聞 ２０１５．６．２１朝刊 １面】“ ”C-０５７．住友林業と九州大学などの研究グループは、スギやヒノキなどの樹木の種子から発芽能力のあるものを95％以上の確率で選抜する技術を開発。特定波長の赤外線を種子に当て、その反射率から優良種子を赤外線カメラで観察、検出できるという。苗木生産コスト削減につながり、林業の活性化が見込まれる。開発した技術は、充実種子と不稔種子を非破壊で検出できる方法で、開発には森林総合研究所も協力した。 【化学工業日報 ２０１５．６．２２朝刊 ４面】 【日刊工業新聞 ２０１５．６．２３朝刊 ２３面】 【日経産業新聞 ２０１５．６．２３朝刊 ９面】“ ”C-０５８．桐蔭横浜大学は、植物の葉に超音波を当て、その揺れ方から水が不足気味かどうかを判定する技術を開発。植物工場などで最適なタイミングで水をやり、根腐れを防ぎながら花や野菜を上手に育てるのに役立つ。花などの商品価値を高める技術として、企業と協力し5年後をめどに実用化を目指すという。 【日本経済新聞 ２０１５．６．２２朝刊 １３面】“ ”C-０５９．農研機構動物衛生研究所は、比較的月齢の高い4カ月齢の豚でも豚流行性下痢（PED)に感染して症状を示し、他の豚に感染を広げることを実験で確認したと第7回国際新興・再興豚病学会で発表。症状が治まってからも、ふんの中にウイルスの排出が続き、後から同居させた豚が感染。肥育豚の間でも感染が広がることを示した形で肥育豚舎での感染の継続や、と畜場を介した感染に警戒する必要性を指摘。 【日本農業新聞 ２０１５．６．２３朝刊 １６面】“ ”C-０６３．千葉県農林総合研究センターは、キャベツへのリン酸施用量が、育苗時にセル内施肥をすると大幅に節約できることを明らかにした。農研機構野菜茶業研究所が開発した局所施肥のセル内施肥技術を使い、キャベツを年2作体系で5連作し、実用性を実証。リン酸施用量はこれまでの施肥では10アールで25キロになるが、この方式では10アール換算で9キロと64％減になり、それでも収量に差はなかったという。 【日本農業新聞 ２０１５．６．２４朝刊 ２０面】“ ”D-０１６．水産総合研究センターは、マガキ浮遊幼生がどれくらい出現しているかを、素早く簡単に知ることができる方法を開発。これにより採苗器を設置する時期を逃すことなく、養殖用種ガキを効率よく確保できるという。今回開発された技術は、マガキ幼生だけに印を付けて判別する方法で、蛍光顕微鏡を使えば、様々な発育段階にあるマガキ浮遊幼生を従来より正確に約30分で識別可能。マガキの養殖業の安定化に貢献できる。 【日刊水産経済新聞 ２０１５．７．８朝刊 １面】 【化学工業日報 ２０１５．７．９朝刊 ４面】“ ”D-０１８．理化学研究所は、従来比100分の1の数マイクロ秒の時間解像度でたんぱく質の構造変化を計測できる手法を開発。スーパーコンピューター「京（けい）」など最新鋭の計算機で得られるたんぱく質の分子シュミレーション結果と比較できるようになるという。理論計算との連携で創薬などの開発スピードを上げられる可能性があるという。成果は7日英電子版科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに掲載。 【日刊工業新聞 ２０１５．７．８朝刊 ２３面】“ ”D-０２０．物質・材料研究機構などは、世界で最も強い超電導磁石を利用し、たんぱく質の構造を解析できる核磁気共鳴（NMR）装置を開発したと発表。従来のNMR装置に比べ、細かく見分ける能力が格段に向上し、新薬の開発や新素材の研究など幅広い分野で役立つ。 【毎日新聞 ２０１５．７．９朝刊 １４面】“ ”D-０２３．カナダや米国、英国などの研究チームは、地球温暖化に伴う気温上昇の影響で北米と欧州にすみ、果樹や野菜の授粉に役立つマルハナバチの生息域が過去約100年で大きく縮小したとする研究結果を米科学誌「サイエンス」に発表。生態系への影響に加え、蜂が花粉を運ぶ農作物の生産が減る等の被害が懸念される。研究チームは、マルハナバチは気温や環境の変化に弱く適応能力が低い可能性があるとみている。 【日本農業新聞 ２０１５．７．１０朝刊 １４面】“ ”D-０２７．近畿大学とパナマ政府、国際協力機構（JICA)は、中米パナマで準絶滅危惧種に指定されているキハダマグロの稚魚を、海上のいけすで成育することに成功した。養殖の現場を8日、共同通信などに公開。養殖のプロセスは、最終段階に近づいており、6月半ばに全長約6cmの稚魚約240匹を海上のいけすに移送した。8日の時点で約4割が生き残り、約3倍の20cm前後に成長したという。 【四国新聞 ２０１５．７．１０朝刊 ５面】 【南日本新聞 ２０１５．７．１０朝刊 ８面】 【山陰中央新報 ２０１５．７．１０朝刊 ６面】 【山口新聞 ２０１５．７．１０朝刊 ７面】 【大阪日日新聞 ２０１５．７．１０朝刊 ２３面】 【岐阜新聞 ２０１５．７．１０朝刊 ２５面】 【東奥日報 ２０１５．７．１０朝刊 ２３面】 【毎日新聞（大阪） ２０１５．７．１０夕刊 ８面】 【中国新聞 ２０１５．７．１１朝刊 ２面】 【毎日新聞 ２０１５．７．１１夕刊 ６面】“ ”D-０２９．徳島大学の研究グループは、医学や生物学の実験で多用されている遺伝子改変マウスを簡単に作る方法を確立した。マウスの受精卵に電気刺激で穴を開けることで、遺伝子を破壊する物質を簡単に核中に注入できるようにしたもので、この手法を使えば多くの研究機関で遺伝子改変マウスが作れるようになり、研究の加速が期待できるという。 【徳島新聞 ２０１５．７．１４朝刊 ３面】“ ”D-０３０．農業生物資源研究所と群馬県蚕糸技術センターは、遺伝子組み換え技術によって光る生糸を吐くようにしたカイコの大規模な飼育実験を開始。10月までに約22万匹を飼育し、繭の品質や自然への影響などを調査する。順調にいけば、来年度にも飼育の承認を国に申請する計画。実験は7～8月と9～10月の2回にわたり実施。約40kgの光る生糸が取れる見通しで、通常のカイコも同時に飼育し、生育状況の違いを調査する。 【日本経済新聞 ２０１５．７．１４朝刊 ３８面】“ ”D-０３２．徳島県立農林水産総合技術支援センターは、国立研究開発法人水産総合研究センターと協力し、2年半前から美浜町沖で進めていた藻場の造成試験に成功。自然石を砂地に点在させる新工法で、藻場を食べるウニの侵入を防ぐことも確認。懸念された台風による石の移動もみられなかったことから、効果的な藻場造成法として普及を目指している。 【徳島新聞 ２０１５．７．１５朝刊 ６面】“ ”D-０３６．愛知県農業総合試験場、岐阜大学などの共同研究グループは、水耕栽培の野菜や花き類に被害をもたらす「高温性ピシウム属菌」の新たな検出法の開発に成功。3種知られる同病原菌のうち感染菌を早期に特定できるもので、DNA増幅法の1つ「LAMP法」を用いることにより、従来は検出に5日ほど必要だった期間がわずか1時間で済むという。(株)ニッポン・ジーンより高温性ピシウム属菌プライマーセットとして販売。 【化学工業日報 ２０１５．７．１６朝刊 ５面】“ ”D-０３８．宮崎県総合農業試験場茶業支場とカワサキ機工は、発酵茶を作る際の萎凋の工程に対応する萎凋機を開発。これまでは手作業だったが、気候などに左右されず最適な条件で萎凋できることから、香りの良い高品質の発行茶を安定的に作ることができる。萎凋機と釜いり茶の技術を結び付け、独自の香りを持った新しい茶の生産につなげる動きも出ているという。 【日本農業新聞 ２０１５．７．１７朝刊 １２面】“ ”D-０４０．東京大学は、人工的にふ化させたニホンウナギの赤ちゃんが、稚魚であるシラスウナギにまで育つ生存率を向上させる技術を開発。飼育する海水の塩分濃度を下げる実験で生存率を約2倍に高めることができた。研究グループは、企業などと組んで、ニホンウナギの完全養殖の実用化につなげる。 【日本経済新聞 ２０１５．７．１８夕刊 １面】“ ”E-００３．和歌山県畜産試験場と近畿大学は、発育に悪影響を与えずに霜降り豚肉を効率的に生産する技術開発に成功。開発者や食肉関係業者らが、「和歌山ポーク肉質研究会」を発足し、ブランド構築を目指す。試験場や近大は、餌に炭水化物やタンパク質を増やすなどの方法を開発し、全国で初めて実証した。筋肉内脂肪を通常の1.4倍に増やしながら、肉量が十分とれない、肉汁が流出しやすいなどの課題を改善した。 【紀伊民報 ２０１５．７．２５朝刊 １５面】“ ”E-０１８．横浜ゴムと東京工業大学は、共同で、ゴム原料のブタジエンを植物成分の糖から作る技術を開発。シェールガスの流通量が増える一方、これまで石油原料で合成してきたブタジエンの生産量が減る懸念があり、代替技術として植物原料を使う技術が注目されており、10年以内の実用化を目指している。新技術は、ブドウ糖から甘味料や清涼剤になる糖アルコールのソルビドールを作り、独自開発した結晶性の金属酸化物触媒を使用し、ブタジエンに変える。 【日本経済新聞 ２０１５．８．３朝刊 １３面】“ ”E-０３２．千葉大学は、人工の酵素反応で有用物質を高効率に作製する手法を開発。反応の原料や生成物における特異性が中程度でも組み合わせによって目的物質だけをつくるは反応を導くことができる。天然にない炭素50個のアスタキサンチンを15段階で合成する反応で実証した。様々な人工生合成に応用できる可能性があるという。 【日刊工業新聞 ２０１５．８．１０朝刊 １４面】“ ”E-０３７．住友ベークライト㈱は化学品「フェノール」を稲わらやトウモロコシの茎などの植物から量産する技術を確立。フェノールを原料とする高機能樹脂は耐熱性に優れ、自動車部品などに使用されている。これまでは石油を原料としていたが、調達先を多様化でき、新技術では、菌を活用するため、30～33度程度、1気圧の常温・常圧の環境下で生成可能。このため、エネルギーの使用を抑えCO2の排出を７割削減できるという。 【日経産業新聞 ２０１５．８．１１朝刊 ９面】“ |
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