”Ｌ−００９．農研機構と科学技術振興機構は３月４日、市ヶ谷のＪＳＴ東京本部別館ホールで農研機構新技術説明会を開催。技術移転や共同研究が可能な、農研機構の特許技術について、開発した研究者が説明を行い、個別相談にも応じる。 【日本農業新聞 ２０１４．２．２１朝刊 ２０面】“ ”Ｌ−０１４．日本獣医師会が千葉県で開催した獣医学術学会年次大会のシンポジウムで研究者らが家畜疾病に関する研究と課題を報告。中国や韓国での鳥インフルエンザや、国内での豚流行性下痢（PED）の発生を受け、複数の分科会で防疫体制の再点検と強化の必要性を強調した。 【日本農業新聞 ２０１４．２．２４朝刊 １３面】“ ”Ｌ−０２１．農研機構・中央農業総合研究センターは、25日つくば市で「地域伝統・在来作物の病害虫防除対策と環境保全型農業技術によるブランド化」をテーマにセミナーを開催。国が「攻めの農業」を推進する中で、大規模化になじまない中山間地農業などの一つの方向性として、環境保全型防除技術と組合わせた地域ブランド戦略について議論した。 【日本農業新聞 ２０１４．２．２６朝刊 １６面】“ ”Ｌ−０２３．農水省は、理学、工学と連携した新たなウイルス病防除技術の開発を目的に、初の研究戦略検討会を開催。理学分野などでの研究成果を活用し、新たな手法も含めたウイルスの早期発見、発生予測、まん延防止策などの実用技術開発に向けた研究戦略を定めることを申し合わせ、検討会では農林水産技術会議事務局が難防除ウイルス病の現状と対策を報告した。 【日本農業新聞 ２０１４．２．２７朝刊 ２面】“ ”Ｌ−０３４．立命館大学は、国内の大学では初となる食文化専門の研究機関を発足。昨年、国連教育科学文化機関（ユネスコ）が和食を無形文化遺産に登録するなど、食をめぐるニュースが国内外で関心を呼ぶ中、担当者は「学問の対象になり得ることを示し、国際的な拠点にしたい」と強調した。幅広く人材を集め、欧州の研究機関とも連携する見通し。 【日本経済新聞 ２０１４．３．３朝刊 １２面】“ ”Ｌ−０５０．農林水産・食品産業技術振興協会は、新稲作研究会が2013年度に実施した委託試験の成績検討会を開催。農研機構による最近の技術開発の動向に関する発表のほか、生産現場の強化に向けた技術として水稲の直播技術も紹介。酸化鉄と三酸化モリブデン被覆種子のたん水直播技術の特徴を説明した。 【日本農業新聞 ２０１４．３．７朝刊 １３面】“ ”Ｌ−０６５．農研機構・生研センターは、さいたま市で研究報告会を開き、第4次農業機械等緊急開発事業の成果などを発表。このうち、ブームスプレヤーの振動制御装置はブームの振動を大幅に減少させることでドリフトを低減し、慣行の2倍の高速作業を可能にすることができる。ラッカセイの収穫機は手作業を減らして省力化することができる。 【日本農業新聞 ２０１４．３．１４朝刊 １６面】“ ”Ｌ−０６７．日本畜産学会と農研機構・畜産草地研究所などは、茨城県つくば市のつくば国際会議場で公開講演会「大学・試験研究機関発の畜産物ブランドの確立に向けて」を開催。畜産関係の大学や試験研究機関が研究成果を生かして畜産物のブランド化に取り組む4事例を報告。農研機構・近畿中国四国農業研究センターは廃用にする黒毛和種の繁殖雌牛を活用した「放牧仕上げ熟ビーフ」を紹介。 【日本農業新聞 ２０１４．３．１４朝刊 １６面】“ |
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